シェールガス革命再び?ロシアのガス供給停止によるアメリカの思惑

スポンサードリンク

シェールガス。

石油に代わる新しいエネルギーとして、
主にアメリカで採掘されています。

そんなシェールガスですが、
採算が合わないということで、
破産する会社が続出しました。

ですがここにきて、また注目され始めています!

 

シェールガス革命の誤算

2012年〜2013年の夏。

シェールガス革命と言われるエネルギー革命が起きると
各マスコミやメディアが、こぞってニュースにしていました。

世界を変える可能性があるシェールガスと。

当時、アメリカにある一つの田舎町が
シェールガスの恩恵によって、
もの凄くお金持ちになった事。

NHKでも特集が組まれて、大きく報道されていました。

その後、シェールガスの利権を巡って
三菱商事や三井物産、住友商事などの、
日本の大手商社も乗り出しました。

それらの企業を押しのけて、
日本の企業の中でも始めてシェールガスに投資したのは大阪ガス

大阪ガスが、日本の企業の中では始めて
アメリカからのシェールガス輸出の認可を獲得。

日本のエネルギー業界でも話題騒然。

中東の石油資源に依存している日本。
石油に頼らない新しいエネルギー資源に期待が集まりました。

ですが2013年12月20日。

大阪ガスは、290億円もの特別損失を計上すると発表。

『現在の技術では、想定していたシェールガスの量を採掘する事が出来ない。』
との事。

時を同じくして、世界第二位の石油エネルギー企業の、
オランダとイギリスの企業であるロイヤル・ダッチ・シェルも
240億ドルもの資金を投じたが失敗。

イギリス企業で世界6大石油企業であるブリティッシュ・ペトロリアムも、
21億ドルの評価損を計上。

世界中で早くも、シェールガスバブルが弾けてしまったのです。

スポンサードリンク

ロシアによるウクライナ進行問題で、シェールガスバブルは復活する?

2014年3月。

ロシアがウクライナに軍事侵攻。
アメリカを筆頭に、EU諸国がロシアに対し、
経済制裁を発動。

G8からの追放や貿易の停止、
プーチン大統領や、その側近に対しての海外資産凍結、投資停止、ビザ停止 など。

この経済制裁に対してロシアが取った行動は、
ロシアからウクライナに供給している天然ガスの停止

理由は、ウクライナによるガス料金の未払い。

この措置は、天然ガスのパイプラインの下流にあるEU諸国に対しても、
天然ガスの供給が止められた事と同意

ロシアによる天然ガス供給停止という行為に対して、
「ロシアからEU諸国に供給している天然ガスに置き換える為のガスは、
シェールガスという形でアメリカが保有している。
EU諸国は、ロシアの天然ガスをアメリカのシェールガスに変えれば良い。」

と、アメリカのオバマ大統領の発言。

ですが待って下さい。

シェールガスバブルは、既に弾けてしまっているのです。

ロイヤル・ダッチ・シェル、ブリティッシュ・ペトロリアム、
両社ともに、既にアメリカのシェールガスを見限ってしまっています。

シェルは、シェールガス開拓の為に購入した、テキサス州などの借地権を
損失を食い止める為に手放してしまっています。

という事は、現在アメリカで採掘されているシェールガスは
莫大な量ではないと言う事。

アメリカ国内のエネルギーをまかなっているのみ。

もしアメリカがEU諸国にシェールガスを輸出したとしたら?

アメリカ国内のシェールガスの値段が高騰。
アメリカ国民が苦しくなるだけ。

この状況でアメリカは、EU諸国にシェールガスを輸出するはずはありません

アメリカのオバマ大統領は、
ロシアに対しての圧力として発言しているにすぎません。

さらに言うと、ロシアの動向を怖がっているEU諸国に対して、
秘密裏に勧めている『環大西洋貿易投資パートナーシップ(TTIP)』を
加速させる
という狙いも読めます。

EU諸国にとってアメリカは、信頼に足る貿易国ではありません。

EU諸国は、ロシアのガスの変わりにアメリカのシェールガスに頼るという事は
現段階ではありえない話なんです。

シェールガスが再び投資に見合うエネルギーになるには、
今以上の発掘技術が開発される事しかありません。

スポンサードリンク
  • このエントリーをはてなブックマークに追加